「LGBT調査2018」についての補足説明DDLの「LGBT調査」では、これまで便宜上、LGBTなどのセクシュアルマイノリティに該当する人を「LGBT層」と呼んでいました

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1バックドロップ(SB-iPhone) [JP]2019/07/31(水) 18:51:58.24ID:PMXgkH8Z0?PLT(16000)
当社が2019年1月10日にニュースリリースで開示した「LGBT調査2018」
（電通ダイバーシティ・ラボ（DDL）が取りまとめ）の結果について、ご理解を深めていただくため、
リリース本文の前に補足説明を加えております。

「LGBT調査2018」についての補足説明
DDLの「LGBT調査」では、これまで便宜上、LGBTなどのセクシュアルマイノリティに該当する人を「LGBT層」と呼んでいました。
これはニュースリリース（2019年1月10日付け）の注釈に記載のとおり、「セクシュアリティーマップ（セクシュアリティを身体の性、
心の性、好きになる相手の性に分けたもの）」の2と10（ストレート：生まれた時に割り当てられた身体の性と性自認が一致しており、
異性愛者である人）以外の方々と規定しています。

従いまして、この「8.9％」の中には、「クエスチョニング（Q）：自分の性自認や性的指向を決められない・決まっていない人」やその他も含まれています。
そうした意味でも、DDLが2012年、2015年、2018年に行った「LGBT調査」は、実質的にはすべてLGBTQ+調査であったと言えます。

リリース本文
電通ダイバーシティ・ラボが「LGBT調査2018」を実施
− LGBT層に該当する人は8.9％、「LGBT」という言葉の浸透率は約7割に −

株式会社電通（本社：東京都港区、社長：山本 敏博）においてダイバーシティ＆インクルージョン領域に対応する専門組織
「電通ダイバーシティ・ラボ」（以下「DDL」）は、2018年10月に全国20〜59歳の個人60,000名を対象に、LGBTを含む性的少数者＝セクシュアル・マイノリティ
（以下「LGBT」層）に関する広範な調査を行いました。その結果、LGBT層に該当する人は8.9％、「LGBT」という言葉の浸透率は68.5％となりました。

http://www.dentsu.co.jp/news/release/image-cms/19-002-01%E3%83%9E%E3%83%83%E3%83%97.jpg